スポーツ庁サイトにて「スポーツツーリズム需要拡大戦略」及び、
「スポーツツーリズムに関する国内外マーケティング調査」結果が公表されました。

JSTAでは、本戦略の基となる「スポーツツーリズム需要拡大のための官民連携協議会」の
座長を当機構会長の原田宗彦が務め、関係団体として参画しています。

《以下、スポーツ庁サイトより抜粋》

スポーツ庁では、平成29年8～12月にかけて、スポーツツーリズム関連企業14社とともに、
「スポーツツーリズム需要拡大のための官民連携協議会」を開催しました。

また、同時に日本国内及び海外7か国・地域（中国・韓国・台湾・香港・米国・タイ・
オーストラリア）を対象に、日本国内でのスポーツツーリズムに関わる消費者調査を
行いました。これらの議論や調査結果を元に策定した、平成30年度以降の指針とする
「スポーツツーリズム需要拡大戦略」をマーケティング調査結果と合わせて公表します。

スポーツ庁はこの戦略を地方公共団体や地域スポーツコミッション、
関連企業等と連携し推進して参ります。

▼「スポーツツーリズム需要拡大戦略」及び、
　「スポーツツーリズムに関する国内外マーケティング調査」結果の公表について
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/019_index/toushin/1402796.htm