JSTA : 一般社団法人 日本スポーツツーリズム推進機構

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ニュース

2019.02.04

「サイクリスト国勢調査2018」調査結果発表

JSTA会員の一般社団法人ルーツ・スポーツ・ジャパンと全国サイクルツーリズム連携推進協議会が昨年、地域でサイクリングを楽しむ「サイクリスト」の行動実態把握を目的とした「サイクリスト国勢調査2018」を実施し、調査結果の一部を発表いたしました。 本調査は、JSTAにおいても告知協力を行いました。詳しくは下記サイトをご覧ください。 ▼『サイクリスト国勢調査2018』:「ツール・ド・ニッポン」サイ...

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2018.12.07

スポーツ庁:「アウトドアスポーツツーリズム」プロモーション動画配信&エンジョイ!スポーツツーリズムキャンペーン」実施

スポーツ庁が推進しているスポーツと地域の観光資源が融合した旅を楽しむ「スポーツツーリズム」について、日本の自然環境と四季の魅力を国内外に発信するため、「アウトドアスポーツツーリズム」の動画を作成、配信しています。 12月下旬には「武道ツーリズム」の動画も配信予定です。 ▼スポーツ庁:「アウトドアスポーツツーリズム」動画 https://youtu.be/o7ydi_AYNmM 「アウト...

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2018.11.07

スポーツ庁:地域スポーツコミッション推進組織所在状況更新

スポーツ庁が取りまとめを行っている「地域スポーツコミッション推進組織」の所在状況が2018年10月版として更新されました。 新たに登録が加わった地域もあり、これまでより多くの地域スポーツコミッション推進組織が全国に誕生しています。 詳しくはこちら(スポーツ庁サイト)をご覧ください。 また、JSTAのサイト内「事業内容」ページにもリンクを掲載しています。...

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2018.04.26

「SNOW RESORT JAPAN No.5」デジタル版公開

JSTAも協力をしている、一般社団法人日本スノースポーツ&リゾーツ協議会発行「SNOW RESORT JAPAN No.5」冊子のデジタル版が公開されました。 毎号、海外スキーヤーに向けた日本の魅力的なスキーリゾートや日本文化等を紹介する冊子となっており、今年で5号目の発行となります。冊子は英語のみとなります。 SNOW RESORT JAPAN No.5デジタル版はこちら...

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2017.12.12

スポーツ庁:asoview(アソビュー)内に「ENJOY!SPORTS TOURISM」特集ページ開設

スポーツ庁がスポーツによる地域活性化の推進を図る取り組みの一つとして、本年度から「スポーツツーリズム・ムーブメント創出事業」を展開しています。 本年は、日本の恵まれた自然環境を活用でき多くの方々が楽しくトライしやすい「アウトドアスポーツ」にスポットを当て需要喚起を行っています。 その取り組みの一環として、12月12日より国内最大規模の着地型・体験型アクティビティ情報サイト「asoview(...

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2017.09.22

「全国サイクルツーリズム連携推進協議会」設立のお知らせ

当機構会員の一般社団法人ウィズスポが「全国サイクルツーリズム連携推進協議会」を設立しました。 一般社団法人ウィズスポ(東京都新宿区、代表理事:中島祥元)は、 各地の地方自治体等と共同で「全国サイクルツーリズム連携推進協議会」を設立しました。 当協議会の活動は、観光庁の平成29年度「テーマ別観光による地方誘客事業」の一つにも採択され、 このほど今年度の事業計画を発表しました。 全国サ...

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2017.09.01

「全国ご当地マラソン協議会」設立

8月31日、全国各地の市民マラソン大会の連携を目的とする「全国ご当地マラソン協議会」の設立記者発表会が行われました。 「全国ご当地マラソン協議会」は、自治体などの主催者が各大会の事例やノウハウを共有し、地域同士の連携を強化することにより、マラソンによる地域活性化を目指します。 また、観光庁の「テーマ別観光による地方誘客事業」で効果的な観光振興を推進したことが認められ、平成29年度から観光庁の助...

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2017.08.01

観光会議ほっかいどう(2017年夏号)に原田会長インタビュー他、スポーツツーリズム特集掲載

北海道じゃらんが発行する、地域活性のヒントが見つかる「観光会議ほっかいどう」No.61(2017夏号)に「スポーツツーリズムにおける地域活性化の可能性」と題した特集が掲載されています。 記事中には当機構会長の原田宗彦のインタビューのほか、スポーツコミッション沖縄、東北風土マラソン&フェスティバル、TOGA天空トレイル大会、アーチヒーロー北海道など、第一線でスポーツツーリズムに取り組む皆様...

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2017.07.11

閣議決定「経済財政運営と改革の基本方針」にスポーツツーリズムが取り上げられました

当機構会長 原田宗彦も講師として参加した自由民主党の2020年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部では、地域活性化小委員会での議論を受けて、提言『2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を活用した地域活性化に向けて』を取りまとめ、今般閣議決定された『経済財政運営と改革の基本方針』(骨太方針)『未来投資戦略』『まち・ひと・しごと創生基本方針』に反映されました。 その中で、「ス...

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2017.06.15

スポーツ庁「スタジアム・アリーナ改革ガイドブック」公表

スポーツ庁、経済産業省及び関係省庁が中心となり立ち上げられた「スタジアム・アリーナ推進 官民連携協議会」による『スタジアム・アリーナ改革ガイドブック』が公表されました。 ▼ガイドブック(PDF形式)はこちら:スポーツ庁サイト http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/008_index/toushin/1386819.htm...

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